「資産の将来予測」の予測条件を変更してみた。

そもそものきっかけ

当ブログでは、保有資産の推移(ここまでの実績と、それを踏まえた将来予測)を毎月グラフで公開しています。
(1月分は、こちらです)

1月末までの実績と今後の予測です。

で、先日は、公的年金の受給開始年齢の繰り下げによる資産状況試算・比較してみたりもしました。
(詳しくはこちら

このグラフから、私の場合「70歳受給開始」がベターではないかと結論づけました。

そこで今回、「70歳で年金受給開始」を含め、資産の将来予測の条件を、思い切ってまとめて見直し・変更してみることにしました。

変更した予測条件

1. 公的年金の受給開始を繰り下げる

【変更前】
65歳(2031年)から受取り。

【変更後】
70歳(2036年)に繰り下げ
(これにより、年金額が42%増額します)

2. 公的年金から源泉徴収される税金を反映する

公的年金は雑所得扱いとなり、5.105%(5%に復興特別所得税0.105%が加算)の税率で所得税が源泉徴収されるとのこと。
天引きされて支給されるのであれば、その分は将来予測からも差し引いておきたいと思います。
※年齢や受給額によって控除額が変わるようなのですが、ここでは面倒なので考慮しないことにします。

【変更前】
税金が引かれることを知らなかったため(汗)、源泉徴収は加味せず

【変更後】
所得税率5.105%分をマイナス
(実際には増額分の+42%との差し引きで、「+36.895%分の増額」となります)

3. 保有不動産の評価額を経年で減額させる

【変更前】
「不動産物件の買取価格の自動査定サイト」を毎月チェックし、所有物件の最新価格を翌月以降にそのまま反映
(恣意的な減額はしていませんでした)

【変更後】
物件価格の半額を建物価格とみなし、それを「毎月0.1%(年間で1.2%相当)」ずつ減額させる。
土地価格は固定とします)

4. 60歳以降の生活費を増額する

【変更前】
60歳になったら、基礎的な生活費を「59歳まで」より10%減額させる。
(リタイア後は一般的に支出が減るという説を聞いたので)

【変更後】
60歳以降の減額は、「-10%」から「-5%」にとどめる
(受給繰り下げで42%増額される公的年金に期待し、生活費の減額を緩和して多少リッチな老後に改めます)


以上の変更点を全て反映して、新しい資産予測をしてみましょう。

条件変更による新しい「資産の将来予測」

まずは変更前のおさらいから。
下記は、今年1月までの資産実績と、2月以降の予測をしたグラフです。

このあと、新条件によって赤い折れ線と青い折れ線が変動します。

で、こちらが条件を変更した新しい「実績&予測グラフ」です

60歳(2026年)以降、なだらかではありますが資産が増加し続ける予測となりました。

予測の各ポイントを、一覧表で整理してみます。

各予測ポイントごとに「変更前の1月」と「変更後の1月」を比較します。

金融資産が最少となるタイミング】
時期(2026年6月)、資産規模(26.7%)で変わりません。
(条件を変更したのは60歳(2026年)以降に関わる部分だけなので、当然と言えば当然)

FPプランを超えるタイミング】
知り合いのファイナンシャルプランナーさんに相談して組み立てた(ワンルームマンションによる家賃収入を柱とする)計画を上回る時期は、「2029年4月 → 2048年8月」と、19年も後ろ倒しされてしまいました。
年金開始の繰り下げ60歳以降の生活費アップが影響しています。
その代わり、「FPプラン」に見られた「資産規模の緩やかな右肩下がり」が解消しました。

資産取り崩しプランを超えるタイミング】
FPさんに相談する前に自力で考えたプランで、「家賃収入を得る」ことなどせずに、資産をひたすら取り崩すだけのプランです。
このプランを追い越す時期も、3年後ろ倒しされました。(2048年 → 2051年)

100歳終了時の保有資産規模】
「金融資産のみ」が「36.7% → 41.0%」と改善しました。
「年金の42%増額」が大きく寄与したかっこうです。

一方、「不動産含む総資産」は「85.0% → 77.1%」と、8ポイントほど減少する予測となりました。
不動産査定額(建物分)の経年減額を組み込んだので、これは当然の結果です。


ということで、100歳終了時点でこれだけ残せて、しかも右肩下がりにならない予測となりましたので、御の字ではないかと思います。
あくまで「予測」ですが。

まとめ

60歳以降は資産が減らない(ちょっとずつだけど増える)
という予測は、早期退職・早期リタイアした身に大きな安心感をもたらしてくれます。
(むろん、贅沢をせずに今の支出水準を維持するのが大前提ですけど)

ただし、現行の年金制度に依存したプランになっているのも事実でありまして、そこが最大の不安要素とも言えます。
「年金廃止」など、暴動が起きかねないほどの改悪は考えにくいとしても、
「繰り下げても増額されない
「増額されるが、その幅が圧縮される」
「そもそも基礎受給額自体が減少する」
など、「財政難」を錦の御旗に掲げた制度改定は今後十分あり得るんじゃないかと思ったりしています。

そんな意味からも、公的年金にはあまり過大な期待はせず、かつ、ムダ使いに走ることのないよう、引き続き自らを戒めたいと思います。