今回も、なんとか確定申告が完了しました。
さすがに5回目ともなると、戸惑う要素もだいぶ減ってきて、手際よく作業を進めることができるようになりました。
ということで、来年さらにサクサクできるよう、自分用にポイントをまとめておきます。
（売上1000万円以下の小規模個人事業主としてのメモですので、念のため）
クラウド会計アプリを使い続ける。
開業初年度からFreeeを契約したこともあり、日々の仕訳から確定申告書類の作成に至るまで、今でも愛用させてもらってます。
コストや機能面を加味して他社アプリへの乗り換えを検討したこともありましたが、データ移行作業や操作習熟に時間をかけたくないので、やむなく使い続けているというのが正直なところで、そういう意味では「愛用」ではないかも。笑
Freeeが外国税額控除に対応していないので…。
Freeeでは、申告書の「外国税額控除」欄に控除額を直接入力することはできるのですが、「そのための明細書を作る機能」がありません。よって当然ですが「控除額自体を計算する」こともできません。
しょうがないので、私は「いったんFreeeで『外国税額控除』以外の申告書＆決算書を作る」 → 「国税庁の確定申告書作成コーナーで同じ内容を入力して忠実に再現する」 → 「そこに、証券会社からもらった書類に基づいて『外国税額控除の明細書』のデータを追加入力」 → 「そのまま作成コーナーからe-taxで電子申告」というフローで申告するスタイルをとっています。
（Freeeさんが外国税額控除の明細書作成機能を用意してくれるか、私が外国株式（ETF）をすべて手放すまでは、この二重手間が続くわけです）
医療費控除は、面倒でも領収書を元に明細書を作る。
「居住している自治体から年末に送られてくる『医療費通知（医療費のお知らせ）』の金額は使わない」ということです。（←あくまでも私個人の判断）
理由はこちら。↓
帳簿・領収書などはすべて電子＆紙で保存。
電子帳簿保存法について、現段階（2023年3月）での私の認識と実際の運用方法は以下の通りです。
- 「帳簿や決算書は、紙保存・電子保存のどっちでもOK」らしいので…。
→ 紙でも保存するが、電子でも保存（特別控除適用のからみ）。
※各種帳簿はFreeeでPDF出力可能。 - 「紙でもらった領収書なども、紙保存・電子保存のどっちでもOK」らしいので…。
→ 紙でも保存するが、スキャンして電子でも保存。
※医療費控除用の病院の領収書なども含め、すべてスキャンしておく。 - 「ネット通販などの電子取引は、電子保存が義務（紙はNG）」らしいので…。
→ 電子保存は当然するけど、プリントアウトして紙でも保存。 - 「電子取引の保存は、売上1000万円以下なら『日付・金額・取引先』で検索できるようになっていなくてもよい」らしいので…。
→ （帳簿・領収書・申告書を含む）すべての電子データを、パソコンのフォルダに保存。
※毎月の定期取引（光熱費など）は「電気代」などの項目別フォルダを作ってそこにまとめて保存。
※不定期の取引は「1月」「2月」などの月別フォルダを作ってそこにまとめて保存。
紙はすべてまとめて7年間保管。
個人事業主の紙の書類の保管期間は、その種類によって5年・7年と分かれていますが、「全部ひっくるめて7年間保管」とすることにします。（このほうが悩まなくて済むので）
また、電子保存したファイルについては、「永年保管」にするか「7年保管」にするかはまだ思案中です。
（ストレージ容量の空き具合にもよりますし）
と、こんなところです。
まとめ
今年の新対応としては「書類系を全部『紙と電子』で保存した」という点です。
そのためには「紙でもらったらスキャナーにかける。電子データでもらったらプリントアウトする」という双方向の作業が必要でしたが、（私の場合、件数が少ないことも幸いし）、いざやってみたらそれほど面倒な感じはありませんでした。
こうしておけば「この領収書は紙しかない。あの領収書はPDFしかない」という状態を回避できるので、当面はこれでいくつもりです。
こういうデータの“歯抜け”って、とても気持ち悪いですしね。（←これって、私だけか？）
来年は、今年以上にサクサク終わりますように。
【参考】
国税庁さんの「電子帳簿保存法が改正されました（令和3年12月改訂）」PDF。↓
参考にさせていただいた山田真哉さんのYouTube動画。↓
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