リタイア後の「収支&資産」計算式 その1

Before/リタイア前
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今このタイミングで早期リタイアしたとして、何歳まで食っていけるか

貯蓄がいくらあればリタイア可能か。

貯蓄をなるべく減らさないように、なにか金融商品でも買って資産運用したほうがいいのか

 

早期かどうかに関係なく、リタイアとお金にまつわる心配ごとやその解消法は、ネット上に膨大に蓄積されています。

私もいろいろと参考にさせてもらいましたが、あっちのサイトとこっちの掲示板で主張・アドバイス内容が真逆だったり、考えなければいけない変数が多すぎたりと、何をベースにすればいいのかわけがわからなくなったことが何度もありました。

 

今回は、そんな私が考えた(というか実践している)「リタイア後の収支と資産」のシミュレーションのためのポイント・管理法などお伝えします。

(そんな大したものじゃないですが…)

 


 

その1:「何歳までの試算をするか」を決める

「あと1年で他界する」という予定が分かっていれば、今日にでもリタイアすべきですし、たいした蓄えも不要でしょう。

 

しかし、人は何歳まで生きるか(何歳で死ぬか)がハッキリしないため、お金ひとつとっても漠然とした不安を抱えながら暮らしていくことになりがちです。

ちなみに、平成28年のデータによると、男性50歳の平均余命は32.54年、つまり「今50歳のおっさんは、平均すれば82.54歳まで生きる」ということのようです。

クリックしてlife16-02.pdfにアクセス

 

むろん、これは平均ですから、中にはとんでもなく早死にしたり長生きしたりする人もいるわけですが、お金の試算において欠かせないのは「長生きしても生活するお金に困らないかどうか」です。

私の場合、「100歳の最後の月(101歳になる前月)」までの試算をすることにしました。

「この先の医療の進歩などを考慮すると、90歳では短いかも。でも100歳以上は想像できないし、そもそもそんな先まで想定したくない」というのがその理由です。

 

 

その2:「リタイア時点」での蓄えを調べる

これはほぼ実態値ですから、特に悩む必要はありません。

まぁ、中には「今40歳だけど、50歳で早期リタイアした時の貯蓄額が想定できない」という人もいるでしょう。

そういう場合は、「不確かな10年後の貯蓄額想定」などをせず、素直に「今現在の40歳で辞めて100歳まで生きたとしたら」で考えたほうがいいかもしれません。

 

 

その3:リタイア後の収入を試算する

ここからが、ある程度の緻密さが要求される部分です。

調べもしないで「きっとこのくらいは、もらえるハズ」と決め込むのは、「このくらいは、もらいたい」という願望を込めているに過ぎませんから。

 

以下に、私が実際に想定した収入項目をまとめました。

 

その3−1:臨時収入

筆頭は「退職金」です。

大きな金額になるはずですから、勤務先の人事担当者に、なるべく正確な額を確認しましょう。

人事担当者に直接聞きづらければ、就業規則などを見てみて下さい。

ちゃんとしている会社であれば、計算テーブルなどが載っているかと思います。

 

裏技として「最近中途入社してきた人間をつかまえて『退職金制度や金額算定についてどういう説明を受けたか』を聞き出す」という手も使えるかと思います。

 

なお可能であれば、「税金でいくら引かれて、手取り額がどうなるか」が分かると素晴らしいと思います。(下記の「定期収入」も同様です)

 

 

その3−2:定期収入

「雇用保険手当(失業手当)」がもらえるなら、その額を試算しましょう。これまでの給与額などが分かれば自動計算してくれるサイトがたくさんあります。例えば下記などです。

 

同様に「企業年金(確定給付年金)」がもらえるのであれば「何歳から、どのくらいの期間、いくらもらえるのか」について人事担当者に確認してみましょう。

年金でいえば「確定拠出年金」「個人年金」をやっている人は、それらも調べましょう。

もちろん「国民年金・厚生年金」といった公的年金の支給額もググって調べましょう。

 

なお、株式とか投資信託などで運用益が見込める場合もあるかと思います。

私もわずかな額を運用していましたが、それがいくらの利益になるか、あるいは損失になるのかはハッキリしないため、その時点での「評価額」を単純な「蓄え」として計算に含めました。

つまり、「運用損益で悩まなくてすむように、単なる預貯金とみなした」ということです。

なお、運用リスクがほぼゼロの「普通預金・定期預金の金利」とか「国債の利払い」などの定期収入が見込める場合もあるかと思いますが、ほぼゼロ金利のご時世ですから、よほどの金利収入でなければ試算には含めなくてもいいかと思います。(私は除外しました)

さらに家賃収入とか仕送りとかお年玉など、ふざけたうらやましい定期収入が見込めるのであれば、きちんと含めましょう。

 

 

その4:リタイア後の支出を試算する

続いては「お金が出ていく」ほうもシミュレーションしておきます。

こちらは、まずは定期支出からいきます。

 

その4−1:定期支出

毎月かかる生活費などがこれに当たります。

将来の生活費がどうなるのか、これまたハッキリしない点は多々あるでしょうが、私は以下のように割り切って試算することにしました。

「直近1年間の生活費の実績値を平均して、ほぼそのまま使用する」

つまり、将来にわたって生活水準を上下させないで試算したということです。

とはいえ、以下の想定を追加しておきました。

60歳以降の生活費は、『それまでの1割減』で試算する」

今より医療費がかさむことも予想したりしましたが、年をとれば衣食住の面で出費が減るでしょうから、60歳以降の生活費は差し引きで1割程度減るという前提にしたわけです。

 

その4−2:特別な支出

毎月ではなくても、金額の大きい支出を想定しておきます。

私の場合は、「年に1回、30万円使って旅行する」ことを想定しました。

しかも、それが100歳まで延々続く計画です。w

実際には、そのお金は入院費などの科目に化けてしまうのでしょうが、まぁそれはそれとして。

 

 

その5:試算(シミュレーション)の運用ルール

お金の出入りや、その結果残る資産の計算は、1回やって終わるものではなく、できればExcelなどの表計算ソフトを使って、状況にあわせて数値を変動させながら、定期的に改善の要不要を検討していくべきだと思います。

そのためにも、「ここは割り切ってザックリと」とか「そのかわり、こういう部分は精緻に」など、メリハリをつけた運用ルールがあったほうが長続きします。

ちなみに、私の運用ルールは以下のようなものです。

 

前述しましたが、まず、

「リスク性のある資産運用については、運用益を見込まない

ことにしました。

その代わり、運用の「損失」も考えず、今の評価額がこの先も変わらない前提で計算します。

 

同様に、

「物価変動を加味しない」

ことにしています。

「同じ年金の支給額だとしても、物価が2%上昇したらそのぶん年金は目減りしたも同然」というのは理解しているつもりですが、かといって物価が上がるか下がるかもよく分からず、仮に上がるにしても何%上がるのかについてこれといった知識もないため、余計なパラメータを加えないことにしました。

 

また、

今さら「劇的なライフステージの変化」を考えない

ことにしました。

50歳を迎える身の上で、今さら「60歳で再婚(復縁)する」だの「65歳で子宝に恵まれる」だの、可能性が限りなくゼロに近いイベントを想定すること自体、試算という行為にふさわしくないと思ったからです。

(もちろん、子供さんがいる方は「何年後に独り立ちするはず」ぐらいのことは想定すべきだとは思います)

 

一方で、

収支ならびに資産額の計算は「年単位ではなく月単位」でやる

ことにしています。

収入にせよ支出にせよ、「毎年2月(だけ)に発生する収入」「隔月で発生する支出」などがありますから、月によって異なることが分かっているお金の出入りは、極力「月間単位」でチェックできたほうがいいと思います。

この辺の手間を省略して「すべて年単位(年額)で計算する」というのも一案なのでしょうが、「来年1年間の生活費の計画は200万だったけど、今年節約ができたから来年は14万円さらに多めに使えるぞ」と分かったところで、結局は「で、来月はいくらで生活すればいいんだっけ?」となります。

であれば、試算自体も「月単位」でやっておいたほうが分かりやすいと思いますし、毎月毎月の見直しにもつなげられると思います。

 

「何歳までの試算をやるか」のところで「100歳の最後の月まで」と書きましたが、これはつまり「100歳が終わるまでの収支と資産残高の計算が、月単位で出来ている」ということなのです。

実績の振り返りと、その後の見直しが「1年に1回(1行)」しかできないよりは「12ヶ月(12行)」で細かくやれていたほうが絶対にいいと思います。

 


 

さて、必要なデータ(変数)が出揃いましたので、次回は、それらを使ってどんな計算をしてお金の管理やシミュレーションをしたのか(しているのか)についてお伝えできればと思います。

 

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